英字紙を読み出してから、日本の新聞が嘘を書いていることに気が付きましたが、 あまりに沢山あって、全部を記憶できているわけではありません。 しかし、今でも覚えていることがあります。ここではそんな話を書くことにします。 但し、少し古くなっているので少し正確さにかけるかもしれません。 雰囲気だけは間違っていないと思います。

私が英字紙を読み出したときはベトナム戦争の最中でした。 私は戦争に反対であるとか、どうかはどうでもよくで、とても印象に残った事実が あります。そのとき読んでいたのは Asahi Evening News です。 しかし、それ以外にも Time, News Week あるいは Life なども読んでいました。 ですから、どこで読んだのか少しはっきりしない部分があります。雑誌で主に読んでいたのは Time です。確か 2, 3 年分の購読料を払うと激安だったためです。News Week は 格調が高くて、読み応えがあるのですが、但し値段が高かったので、時々しか 読めませんでした。Life もおなじような状況でした。

比較する新聞は主に朝日新聞です。ある時、妙なことに気が付いたのです。 それはベトナム戦の米軍の戦死者の数です。 Asahi Evening News (もしくは Time) の記事では、戦闘の第一報が 入ったときには、米軍の戦死者の数は余り多くありません。 一日後に、米軍 (あるいは米国政府) の公式発表があり、 このとき戦死者の数はかなり増えます。大抵、その後に公式発表の 戦死者が少なすぎるのではないか、と憶測する記事も出たりしていました。

最初は英文の記事は英文の記事だけで読んでいたのですが、ある日、 朝日新聞の記事と比較することになりました。朝日新聞の記事では 米軍の戦死者の数が随分少なく報道されていたのです。 ちょっと信じれなかったので、ほかの新聞にも目を通したと思います。 今みたいにインターネットで記事を読めるわけではなかったので、 今となっては完全にそうであったか確信がもてない部分がありますが、 その当時、日本の全国紙 (朝日、毎日、読売) はほぼ同じような報道をしていると確信しました。 私は Asahi Evening News の外電を読むと同時に、 Time などのほかの記事も読んでいました。 英文の記事ではいずれも米軍の公式発表も載せていはいますが、 それ以外にも独自な情報源から戦死者の数をより多く推定していたと思います。 しかし、日本の全国紙の報道では米軍の公式発表の戦死者よりは少なかったのです。

色々疑心暗鬼になったのですが、 「反戦運動」や「反米運動」に火を注がないようにしているのではないか、 と思うことになったと思います。 そのとき、他の記事でもこのようなことに気が付いて、この結論に至ったと 思いますが、その記事までは記憶していません。(たぶん複数ある。) しかし、それ以上に、全国紙がどれも同じような報道をしているのには 何か裏がありそうだと思っています。

これはほぼ金丸副総理の時代の話です。 当時は総理大臣を決めるのに、自民党の派閥抗争がありました。 政権の命運がつきかけると、自民党の派閥抗争があり、連日のように 一面の記事がありました。○○派が有利になったとか××派が巻き返したとか 言った記事です。

しかし、あるときとんでもない英文の記事を読みました。 国内記事のページに載った数行程度の小さい記事です。目を通すことを忘れそうなくらいな記事ですが、 その記事には「次の総理大臣の名前」が書いてありました。 この記事が載ったのは、派閥抗争がまだ表面化していない時であったと思います。 それから、延々と何ヶ月もかけて派閥戦争が続きますが、 その前に次の総理大事の名前が載っていたのです。

誰でも「まさか」と思うだけだと思います。しかしこれ事実でした。 その後、何度も何度も「次の総理大臣の名前」が派閥戦争が始まる前に Asahi Evening News に出ているのに気がつきました。

日本語の方の記事から、シナリオが作られた派閥戦争だということが、 想像できることになりました。つまり、自民党内で派閥抗争があれば、 スポンサーである企業が、より多くの政治献金をするため、意図して 抗争をあおりたてているのだと確信を持ちました。 しかし、利害関係は自民党内だけではないことも明白です。 朝日新聞などでは決まって「消息筋によれば」と断って、 情報のリークがあって、それが記事にしているように見えます。 これはスクープになります。恣意的なリークとそれを記事にする人、 どちらにとっても特になる話です。 しかし、あらかじめ何もかも決めた上で、煽り立てるような記事を 書くことは、とても報道と呼べるものではないと断言できることに なりました。とても低劣なやり口です。

しかし、この話にはもう少し別な面があることにも気がつきました。 これは日本語のほうの新聞記事にそれとなくほのめかしてあったことで、 米国政府は次の総理大臣が誰になるか知っていたようです。 これは、米国政府は親米的な人が総理大臣になって欲しかったので、 派閥抗争めいたことで決着が付くことを恐れていたのでしょう。 ここで情報をリークしている人がいます。 英字紙へのリークに関しては 当時、国会議員の中に外国人秘書を雇っている人もいたので、 よくありそうな話だと思いましたが、 米国政府へのリークに関してはどのような方法でなされるのか 非常に疑問になりました。この理由がわかったのはずっと後でした。

ここで問題としているスパイはスパイ映画に出てくるスパイでは ありません。本当のスパイです。言っていることがわからないと思います。

ここで紹介しようとしている記事は、それほど古くはないかもしれません。 10 年以内の可能性があります。AP の記事で、正しいとは 断言できませんが、きわめて信憑性が高いと思います。

CIA がスパイを採用するにはどうするか、ということです。 色々なスパイがありますが、これは次のような場合です。 まず、それほど経済的に発展していない国で、 米国としては親米政権ができて欲しい、 あるいはその国に安定した親米政権が欲しい場合です。

CIA は外国に赴くわけではありません。 CIA は米国の大学に留学してくる学生で、 将来的に政治家になりそうな人に近づきます。 単に友達となるために近づきます。 身の回りの世話をしたり、金銭面の援助もします。 しかし、これはあくまでも友人としてです。

国に帰った後も、選挙に出馬するようなことがあれば ここでも資金援助します。 首尾よく、当選したら、ずっと資金援助をして、 その人が大物となるまで続けます。 援助を受けた政治家は時たま、情報を米国の「友人」にリークするだけです。 これが、ここで言っている本当のスパイです。 情報を手に入れるために、盗聴器などを使う必要もないし、 書類をひそかにコピーするなどのことは一切する必要がありません。 ただ単に自分が知っていることを「友人」に伝えるだけで十分です。

さて、この記事は一応、中南米のことが読み取れるような書き方をしていました。 このようなことが可能となるのは、該当する国の貨幣価値が低い場合に限る、 と書いてありました。なぜかというと CIA のスパイがらみの情報提供の予算はそんなに ないため、ドルがとても高価な国でないとできないようです。 また、その国の貨幣価値が上がってしまうと、そこでおしまいとなるとも書いています。

ここまで来ると、日本のことも入っていることが確実となりました。 昔、一ドル 360 円だったときがあります。また、大学卒の初任給が 5 万円もしなかった ときもあります。こうなると 1 万ドルくらいのお金が、日本ではとても 多額のお金になるわけです。今では例えば 1 万ドルは 100 万円程度で選挙資金のほんの一部に しかなりえませんが、戦後まもない時期にはとても大金であったわけで、 これだけでも選挙に楽勝であったかもしれません。

この英字紙の記事から、戦後の日本の政治家には CIA のスパイが随分いたのではないかと 思うことになりました。経歴を調べれば、誰がスパイであったかはすぐわかるでしょう。 円の価値がとても低かった時代に、 米国留学をした政治家で、学生時代に親もしくは近親者にすでに政治家 になっている人がいれば、ほぼ CIA のスパイだったはずです。 もっとも、当人は CIA のスパイとは思っていなかったかもしれません。 友人関係がある人が米国政府の中にいる、というだけの認識しかなかったかもしれません。

731 部隊は旧帝国陸軍の人体実験をした組織として知られています。 ずっと昔、子供のときにどこかでこの話を知りましたが、1980 年代に 再び英字紙で遭遇することになりました。 そのしばらくあとに邦字紙でも取り上げられましたが、 英字紙の扱いはかなり違っていました。

英字紙は The Japan Times であったと思います。 日本の新聞にせよ、他の多くの報道にせよ、その内容は戦争中のことに 限定されています。英字紙のレポーターは 731 部隊の、その後を 語っていました。実のところ、その大半が非常に身分の高い人になっており、 大多数が大学の学長や学部長になっていると書かれていました。 「天網恢恢疎にして漏らさず」ではないのです。彼らは非道の限りを尽くした後で 社会的に非常に高い地位に登りついたようです。

英字紙のレポーターはとてもしつこく調べようとしたのだと思います。 とりわけ、731 部隊の名簿を調べようとしたようです。 (これは現在も日本国政府は公開しておらず、 また諸外国にも一切秘密になっています。) そのあげく、色々なところから圧力がかかったようで、どうも その原因が 731 部隊に属していた人が日本の社会の中枢に属する人に なっていたためのようです。しかもこの 731 部隊の人たちは 横の連絡が密だったようで、日本の社会に隠然たる影響を持っていた 集団であったようです。以上は英字紙に書かれていたことで、 しかも記事が書かれた時点でもレポーターは過去形ではなく現在形で 受け止めていました。 つまり 731 部隊は 1980 年代に日本に現存していたようです。

731 部隊は日本の大学の学長、学部長に浸透していきましたから 「我々こそが戦後の日本の高等教育の礎を創り、はたまた戦後の 日本の教育の礎を創った」と豪語していたようです。 英語のニュアンスが少し不明 (原文は忘れました) なのですが、 少し気になるのは「日本の教育の礎を創った」という点です。 そのまま受け取れば「教育学部」を意味しています。

私が現在の大学 (教育大学) に赴任したときから、学長は選挙によって 選ばれていましたが、当初は中央省庁とのコネがある人のほうが有利でした。 予算面の理由からです。候補者は学外から受け入れており (内部には中央省庁とのコネがある人などなかったため)、 医学部から受け入れることもあったと思います。 731 部隊は色々な理由からほぼ確実なのですが、中央省庁と 密接な結びつきを持った集団であったようです。 そのため英字紙で述べているようなことは、 一般的に大いにありえることではないかと判断をしました。

バブルの時期には、日本の銀行はどこもかしこも、海外支店を 作りました。英字紙は余りにもひどい実態を報道していましたが、 邦字紙には一切そのようなことは報道されていませんでした。 日本の「銀行家」は「アラブの皇太子」のように扱われていました。 「アラブの皇太子」はカジノで一晩に巨額の損失をすることがありますが、 驚くべきことに、それでも資産が減ることはない。 当時の日本の銀行家は海外で、やみくもに不動産投資をしており、 常軌を逸した買い物をしています。誰が見ても価値がないものばかりに、 「投資 (?)」をしたようで、損失も半端ではなかったのです。 こんなことをすれば、普通の銀行ではすぐにも首になりますが、 驚くべきことに、このような銀行家が最後に「本店」に「栄転」になること を外国人たちは目撃してしまいました。 そのため日本の銀行家は、まさしく「アラブの皇太子」のように映ったようです。 これで醜い日本人のイメージが定着しました。

以上とは違うことで非常にあとまで印象に残った事件があります。 米国における事件で、日本でも報道されたものです。 「大和銀行」の米国の支店長が、巨額の損失を隠して、 自社の債権を日本の企業の米国支店に販売したことでした。 販売した後で、自社の巨額な損失を公表し、その結果債券の価値が暴落し、 購入先は 莫大な損失をこうむることになりました。 当然 SEC に捜査されることになります。結果的には、これで逮捕されます。 日本の新聞で確かにここまでは報道されていたのですが、 捜査の際に事情聴取を受け、なんと答えたと思いますか?

「大蔵省の許可を受けてやったことだ」

この一言はさすがに信じられませんでした。これじゃ逮捕されるに決まっています。 日本の新聞は、このときのやりとりを一切公表していません。 日本の新聞は日本人が海外でする犯罪に関して、適切な報道をしていません。 読み取りようによっては、外国の捜査当局を悪者扱いしています。

この件に関しては、「大蔵省」が経済犯罪の後ろ盾であったことが明白となりましたが、 これ以外にも「大蔵省」は経済犯罪がらみでちょくちょく英字紙に登場することに なり、

大蔵省 = 犯罪組織

の図式が定着しかける頃、大蔵省の名前が、日本から消えうせることになりました。